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電通報 | 広告業界動向とマーケティングのコラム・ニュース
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Last updated about 1 month ago
都市と地方をめぐることが、訪日旅の新たな醍醐味に。インバウンド地方回遊を促す３つの視点
about 1 month ago
ジャパンブランド調査は2011年にスタートした電通オリジナルの海外大規模調査です。訪日観光や地方創生、食分野、日本産品、コンテンツ、価値観、ライフスタイル、社会潮流など、日本全般に関する海外生活者の意識と実態を把握することを目的としています。15年目を迎えるジャパンブランド調査2025では、過去最大規模の20の国・地域（調査概要）、20を超える産業分野、10を超えるテーマを網羅したデータとなっています。 第１回では、観光および持続可能な未来に焦点を当てながら、調査結果を広くご紹介させていただきました。 第２回の今回は「地方観光」に焦点を当て、持続可能な観光の実現における「地方」の重要性に着目。調査から見えてきた海外生活者からのまなざしや、さらなる誘客に向け意識すべき視点をご紹介していきます。全国の観光事業者・自治体などで訪日外国人の誘客に取り組まれる方々の参考になれば幸いです。 ＜目次＞ ▼持続可能な訪日観光に向けて「地方回遊」は不可欠なピース ▼満足度＆再訪意向90%超！「地方をめぐる」旅行こそ、日本の醍醐味に ▼「地方回遊」を促すために意識したい「ルート・シーズン・コンテンツ」の視点 ▼「都市と地方をめぐる旅」が持続可能な訪日観光を築く 持続可能な訪日観光に向けて「地方回遊」は不可欠なピース 2024年、日本を訪れた外国人は3687万人と過去最多を記録しました。これは、コロナ前に最多を記録した2019年の3188万人を上回り、30年前である1995年の334万人からは10倍以上増加したことになります。2025年は、上半期（1-6月）で過去最多の約2151万人を記録し、年間4000万人達成ペースで推移しています。 一方で、その内訳を見ると、訪問先の地域別の偏りが顕著に見られています。観光庁発表のデータからは、2024年の都道府県別の訪日客数を確認できます。1位は東京都の1446万人、2位は大阪府1288万人、3位は千葉県1064万人と都市圏への偏りが見られます。これに対して下位は、島根県4.3万人、福井県5.2万人、高知県は7.1万人となっています。 訪日客数の過度な集中は、地域社会へ少なくない影響をもたらしています。「オーバーツーリズム」が社会課題として認識されてすでに久しいですが、観光客の過度な集中によって地域の深刻な交通渋滞やごみの増加などの「環境的影響」、ホテルや飲食店の物価上昇などの「経済的影響」が起きています。...
学生たちと考える、「わかりあえないこと」の先にある可能性
about 1 month ago
アドミュージアム東京で、6月25日（水）から8月30日（土）まで開催された「わたしたちはわかりあえないからこそ展」。本展ではさまざまな広告事例を通じて、ジェンダーにまつわる課題や「わかりあえないこと」の先にあるコミュニケーションの可能性が探られました。 7月30日（水）、dentsu Japan DEIオフィスがお茶の水女子大学の「サマープログラム」の一環として、本展を活用したワークショップを開催。ジェンダー課題に関する講義とワークを行いました。本記事ではその様子をレポートします。 企画展をフックにジェンダー課題を自分事として捉えてもらう 今回のワークショップの目的は、参加した学生たちが企画展を見学して気づきを得るだけでなく、自分たちにできることやジェンダー課題解決のアイデアまで考えること。ワークショップは2部構成で、前半は「わたしたちはわかりあえないからこそ展」を見学、後半はグループに分かれて2つのワークを実施しました。 参加したのは、サマープログラム受講生であるさまざまな国・地域からの留学生、お茶の水女子大学の学生および附属高校の生徒たち約60人。男子学生も数人参加し、多様な学生たちが集まりました。また、講義やコミュニケーションはすべて英語で行われました。 展示作品から浮かび上がる、日本のジェンダーギャップ ワークショップ前半は、アドミュージアム東京で企画展を見学。最初に講師の兼崎知子さん（電通／クリエイティブディレクター）から、日本のジェンダーギャップ指数が146カ国中118位（2024年 World Economic Forum調査結果）であるという実態のほか、dentsu...
約半数に“推し”がいる時代、広告・マーケティングに必要な視点とは？
about 1 month ago
「情報メディア白書2025」（電通メディアイノベーションラボ編、ダイヤモンド社刊）が4月23日に発行されました。情報メディア産業の全貌を明らかにするデータブックとしてまとめられた本白書の発行は、今年で32年目となります。 巻頭特集の「メディアの大変革期、未来を形作る新たなコミュニケーションの地平」では、情報メディア市場や人々の行動のトレンドを解説。本連載では、この巻頭特集の内容を一部を紹介します。 本稿では、2024年9月に電通が実施した「推し活」とメディア利用などに関する調査結果とそこからの示唆を解説します。「推し」の存在が与えるメディア接触への影響に加え、消費全般やウェルビーイングなどの生活への影響をひもときます。 さらには「推し活」を取り入れた広告などのマーケティング・コミュニケーションがどのような効果があるのか、またそれらの「推し」のジャンルによってどういった差異があるかなどについて考察。メディア、クリエイティブ、プロモーションなどの広範なプランニング領域で有効と思われるデータを、電通メディアイノベーションラボの長谷川想が解説していきます。 ＜目次＞ ▼約半数に“推し”がいる！「推し活」の広がりの実態 ▼“推しジャンル”の上位はアーティスト、スポーツ関連、日本のアイドル。年代で傾向に差も ▼“推しとの出会い”は「テレビ番組」が最多。「推し活」とメディア利用 ▼「推しあり」と「推しなし」で、メディア接触時間には顕著な違い ▼時間とお金の消費率が圧倒的に高いのは、「日本のアイドル」を推すファン ▼“推し”の広告起用がファンにもたらす影響の実態は？ 約半数に“推し”がいる！「推し活」の広がりの実態...
「成長し続けるチーム」をつくるには 〜経済学・人間科学・AIで、生産性向上にどうつなげるか〜
about 1 month ago
日本の1人あたり労働生産性はOECD加盟国38カ国の中で32位と長期低迷しています。本記事では生産性向上の鍵を握るデジタル化とモチベーションに焦点をあて、「タレントマネジメント」や「ミドルマネジメントのサポート」を通じた生産性向上のヒントを探ります。 ミクロ経済理論やマーケットデザインを専門とする政策研究大学院の安田洋祐教授と、HRテック企業のミイダス執行役員の越智道夫氏、同社最高科学責任者の神長伸幸氏と、電通サステナビリティコンサルティング室ディレクターの田中理絵の4人の座談会を紹介します。 （左から）ミイダス 越智道夫氏、政策研究大学院 安田洋祐氏、ミイダス 神長伸幸氏、電通 田中理絵 ミイダス パーソルグループのダイレクトリクルーティングサービス会社。求職者のスキルや経験、コンピテンシー診断（個人の行動特性や思考性を診断）の結果に基づき自社に合いそうな人材に自動スカウト送信できる定額制サービスが特徴。また定額料金内で求職者からの応募の促進を実現する採用ブランディングのサービスも好評。 ＜目次＞ ▼出社などによって、人の距離（D）を縮めると組織の生産性（S）は上がるのか？ ▼上司が弱みをさらすチームは、エンゲージメントも生産性も高い...
「予定意識」が日本人の旅行を阻む？今どきの“旅意識”とは
about 1 month ago
電通デザイアデザイン（DDD）は消費と欲望の関係から、さまざまなソリューション開発や情報発信を行う組織です。 第21回からは、DDDが実施している「心が動く消費調査」を分析。調査結果から得られたインサイトやファインディングスをお伝えしています。 今回は、2025年5月に実施した第10回の調査結果に基づき、DDDの松本泰明が日本人の「旅行」にまつわるインサイトを読み解きます。 なぜ減った？日本人の海外旅行数 近年、「日本人が海外旅行に行かない」という話題を非常に多く聞きます。これは単なる印象論にとどまらず、2024年の日本人のパスポート取得率は16.8％（引用元：観光産業ニュース「トラベルボイス」）で、G7各国、例えばアメリカ36％、ドイツ41％と比較しても低い水準にあります。 また、2024年の出国者数は約1301万人、出国率は10.5％（引用元：観光産業ニュース「トラベルボイス」）で、これも海外諸国と比べても非常に低い水準です。2020年の新型コロナで急減した出国者数の回復基調が遅れていることもありますが、海外がそれ以上に伸び続けているという側面もあります。 日本人はなぜ海外旅行に行かない、もしくは行かなくなったのでしょうか？ 宿泊費や外食費などの旅行にかかる諸費用の増加、コロナ禍の影響によりそもそもの旅行経験の乏しい世代が増えた、情報取得がバーチャル化して海外旅行の魅力がなくなったなどの理由をしばし見かけます。 本稿ではDDDの「心が動く消費調査」の結果から、今の日本人の「旅行意識」（旅行に対して持っている意識）を読み解き、日本人の旅行離れに歯止めをかける方法について検討していきます。 日本の生活者は旅行が“好きではない”？ 心が動く消費調査では毎回の調査で「最近、心に残った消費体験」について自由回答によるコメントを収集しています。この回答内で「旅行／観光」関連を挙げている人は5.5%。全体で7位となります。 10代では男女ともにほとんどいないのですが、男性は20代で5位、同女性では14位となり、それ以降の年代はほぼ10位前後に位置しています。さまざまな消費体験の中でも「旅行／観光」は比較的上位に入るものと言えます（図表1）。...
「ターゲット以外への無駄打ちが多い」は、ホント？テレビCMの価値を改めて考えた
about 1 month ago
本連載では、高度化するテレビメディアについて、広告主のKPIや課題を踏まえて、どのようにテレビCMを活用していけばよいかをお伝えします。 「テレビCMは一度に多くの人にリーチできるものの、ターゲット以外への無駄打ちが多い」。メディアプランニングに携わっていると、このような声を聞くことがあります。デジタルメディアの高精度なターゲティングが主流になったことの副作用のようなものかもしれません。 しかし、マーケットは流動的です。テレビは、「今後顧客になるかもしれない、潜在的なターゲット」にも広告を当てることができます。 今回は、電通のメディアプランナー・窪谷航が、「マーケットの流動性」を踏まえたテレビCM活用について、データを示しながらお伝えします。 「無実化する“平均”」。難易度が上がるメディアプランニング これまでの広告プランニングは、メディア接触に関する複数のサンプルデータの「平均」に着目し、世の中を捉えようとすることが一般的でした。 以前は、お茶の間で家族みんながそろってテレビを見る暮らしが多くの人に共通していました。テレビ以外のメディアの選択肢に限りがあったこともあり、メディア視聴データの平均値は「典型的な視聴スタイル」として、メディアプランニングにおいて機能していました。だからこそ、平均値を用いた分析や効果予測は、世の中の実態を確度高く捉えて説得力があるものでした。 しかし、現在は生活者のメディア接触は多様化しています。これにより「典型的な視聴スタイル」というものはなくなり、一人一人のメディア接触が異なるため、「平均値が誰のことも表していない」環境になりつつあります。そのため、以前よりもメディアプランニングや効果予測・分析が難しくなっています。 テレビだけを取り上げても、「無実化する“平均”」の傾向が見られます。下図は、電通のデータベース「DCANVAS」を用いて、テレビへのCM出稿に対して、獲得できた認知を算出したものです。横軸は個人全体の出稿量（TRP）、縦軸は認知率を表しています。 これを見ると、「2019年」「2021～2024年4月」ともに、出稿量に対して獲得できる認知の平均をとったグラフ（曲線）の形は大きく変わっていません。一方で、各キャンペーンを表すグラフのプロットは、「2021～2024年」の方が、より上下に大きくバラついています。テレビが好きで毎日見ている人もいれば、たまに視聴する人もいるといった視聴の差もあってか、近似曲線が実態から離れつつあることを感じます。この図からも、メディアプランニングの難易度が上がっていることがお分かりいただけると思います。 このように、メディア視聴データの平均値の実態がなくなりつつあることを、私たちは「無実化する“平均”への挑戦」と捉え、これからのメディアプランニング領域における大きなテーマであると考えています。 「マーケットの流動性」を捉えたメディアプランニングが必要...
Google Veo 3の衝撃。超進化する動画生成AIは、SNS動画施策をどう変える？
about 1 month ago
左から電通 第1ビジネスプロデュース局 餅原創平氏、伊豫田敏広氏、Google ランディ・ハン氏 非常に速いスピードで進化し、近年ビジネスの舞台でも積極的に活用されている生成AI。 特に動画生成AIは、高い制作効率と無限の創造性、そして現実世界と見間違えるほどの精巧さにより、広告やマーケティング領域において大きな存在感を示しています。 今回は、そんな動画生成AIの中から、Googleの動画生成AIモデル「Google Veo 3（以下、Veo 3）」とショート動画施策の可能性に着目。 トヨタ自動車（以下、トヨタ）のグローバルSNS施策を担当する電通の伊豫田敏広氏と餅原創平氏が、Googleのグローバル営業チームとしてトヨタをサポートするランディ・ハン氏と、マーケティング領域における動画生成AI活用の可能性について語り合いました。 Journey...
企業広告の「目的」が見えてきた。 個人投資家時代のIRとは？
about 1 month ago
左から電通 第20ビジネスプロデュース局・鹿川耕治郎氏、第7マーケティング局・上西美甫氏 誰もが株主になる時代に、IRは、そして企業コミュニケーションはどう変わっていくのでしょうか？ 新NISAが浸透し、生活者にとってより身近になった投資。いまや日本の個人株主の数は延べ人数で8000万人を超えました。そして今後も、個人投資家の増加は加速していくでしょう。 電通は2025年、「IR-Branding360°」を開発・提供開始しました。電通が持つ「生活者マーケティング」の知見を個人投資家向けIRに活用し、コミュニケーションの戦略策定を支援するソリューションです。 電通、上場企業の個人投資家向けIRを支援するマーケティングサービス 「IR-BRANDING 360°」を開発・提供開始 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト...
推し活の行動を変容する。ミージアムが目指すクリエイティブeコマースとは？
about 1 month ago
富士フイルムビジネスイノベーション（以下、富士フイルムBI）と電通が共同で開発を進める「MeSEUM（ミージアム）」は、ファンが公式画像を自由にセレクトし、自分だけの写真集やグッズをオンデマンドでつくれる「クリエイティブeコマース」サービスです。 今年5月には、花人 赤井勝氏の企画写真展「時静-JISE- 花人 赤井勝のせかい」を開催し、展示作品の一部をコンテンツサイトにて販売。9月25日には日本外国特派員協会で赤井氏の世界観を新たに展開するミージアムの構想が発表されました。本稿では、ミージアム総合プロデューサーのアーロン・ズー氏が、ミージアムの狙いや記者会見・企画写真展の舞台裏、今後の構想を語ります。 推し活の体験価値をアップデートする、「クリエイティブeコマース」 近年、「推し活」と呼ばれるアーティストやタレント、キャラクターへの応援活動が活発化し、ファン一人一人が多様なかたちで「推し」を楽しむ時代になっています。 ミージアムは、ファンがライブやイベントなどの公式写真の中から好きなカットを選び、自分だけの写真集としてオンデマンドで製本・購入できるサービスです。写真集以外のオリジナルグッズ制作にも対応し、単なるグッズ販売／グッズ購入を超えて、ファンとコンテンツホルダー双方にとっての新たな関係を生み出す可能性を秘めています。 長年、銀塩写真やデジタルプリンティングを極めてきた富士フイルムグループの技術力に、電通のコンテンツ開発力を掛け合わせることで、ファンとアーティストの関係性を新しいかたちにアップデートできるのではないか。そんな思いで、私たちは共同開発を進めています。 ミージアム（MeSEUM）は、「Me（自分）」と「Museum（ミュージアム）」を掛け合わせた造語です。自分だけの推し写真集や推しグッズを、自分の部屋にある小さな博物館のようにコレクションし、飾っていく。そのような行為そのものを楽しんでもらいたいという願いが込められています。推し活は単なる消費行動ではなく、すでに日本独自の文化として定着しています。スマホをはじめとするデジタルの世界だけで完結するのではなく、「手に持ち、飾り、めでる」という身体的な行為も重視されているのが、日本の推し活文化の特徴です。 富士フイルムBIの取締役 執行役員でグラフィックコミュニケーション事業を統括する木田裕士さんは、ミージアムの構想をこのように語ります。...
電通、スポティファイジャパンと広告の「計測パートナーシップ協定」を締結 Spotify広告の効果計測ソリューション「SONATA」を提供開始
about 1 month ago
電通は、スポティファイジャパンと、Spotify広告の計測・分析に関する「計測パートナーシップ協定」を世界の広告会社として初めて締結した。これに伴い、電通と電通デジタルは、世界で6億9600万人以上が利用するオーディオストリーミングサービス「Spotify」の広告効果を可視化する新しいソリューションとして「SONATA（ソナタ）」を開発、10月22日（水）から提供を開始した。 急成長するデジタルオーディオ広告は、誰に・いつ・どんな気分で聞かれているか、に応じて届けられるパーソナライズ可能なメディアへの進化を遂げている一方で、その効果検証がまだ十分ではなく、マーケティングROI（mROI）の可視化が課題となっている。 こうした状況に対応するため、電通と電通デジタルはスポティファイジャパンと計測パートナーシップ協定を締結し、Spotifyの広告接触ログと電通が保有する各種データを掛け合わせて分析を行う「SONATA」の開発・活用により、モバイル端末での広告接触についてSpotify広告の広告効果およびmROI の可視化を実現した。 また、電通が保有する各種データ（サイト来訪データ、購買データ、TV接触データなど）との掛け合わせ分析により、テレビCMやラジオCM、デジタル動画広告など、他の広告施策との効果比較や統合リーチ計測など、Spotify広告の効果を多角的に検証する。さらに、電通が持つ既存のオーディオ広告統合プランニングシステム「オーディオトータルアロケーション」と組み合わせることで、予算の最適配分から効果検証までを一気通貫で行う。 電通と電通デジタルは今後も、Spotifyのユニークな趣味嗜好（しこう）データや楽曲聴取データを活用した効果検証の高度化、ならびにクライアントデータとの統合を可能にするSpotifyデータクリーンルームの開発・強化を目指すとともに、オーディオ広告に関するデータドリブンなPDCAサイクルを加速させていくことで、デジタルオーディオ広告市場のさらなる成長に貢献していくとしている。 【デジタルオーディオ広告の現在地と提言をまとめたレポート】 国内電通グループの横断組織「dentsu Japan デジタルオーディオADラボ」は、デジタルオーディオ広告の現在地と提言をまとめたレポート「急伸するデジタルオーディオ広告市場、その現在地とは？ 〜dentsu JapanデジタルオーディオADラボが読み解く、耳から生まれるブランド体験〜」を公表した。...
並河進著「AIネイティブマーケティング 人、企業、AIの幸せな関係をつくる」発売
about 1 month ago
dentsu Japanのグロースオフィサー・並河進氏による著書「AIネイティブマーケティング 人、企業、AIの幸せな関係をつくる」（宣伝会議）が10月17日に発売された。 宣伝会議、四六判、280 ページ、2420円（税込）、ISBN：978-4-88335-633-1 【書籍の内容】 AIは社会を、マーケティングをどう変えるのか？ 本書は、AIが日常に深く浸透した社会において、企業と人がどのようにAIと関係を築き、マーケティングを再構築していくべきかを体系的に示した一冊。AIを単なるツールとしてではなく、企業活動の根幹を変革する存在と捉え、マーケティング、事業開発、コミュニケーション、クリエイティブに関わるすべての人に向けた羅針盤となることを目指している。当たり前のようにAIを使いこなす「AIネイティブパーソン」、業務プロセスがダイナミックに再構築される「AIネイティブマーケティング」、AIが人々を独自のアルゴリズムでつなぐ「AIネイティブ社会」についても解説している。 【目次より】 第１章 AIネイティブ時代がやってくる 第２章...
【参加者募集】「ゲーミフィケーション カンファレンス QUEST」11月21日開催
about 1 month ago
ゲーミフィケーション事業を展開するセガ エックスディーは11月21（金）、ゲーミフィケーションの可能性を探るカンファレンス「ゲーミフィケーション カンファレンス QUEST」を開催する。産官学民のトップランナー18人が登壇し、全8セッションを通じて、社会課題解決や顧客体験の革新に向けた実践的なアプローチを共有する。 ■QUEST 公式サイト：https://quest.segaxd.co.jp/ 本カンファレンスでは、「発見ステージ」「探求ステージ」の2ステージに加え、「実践エリア」「共創エリア」の2エリアを展開し、産官学民のトップランナーや事業者が登壇して、社会課題の解決や体験設計、企業活動を通じたゲーミフィケーションの可能性を探る議論を行うほか、優れた取り組みを表彰する「Gamification Award 2025」の表彰式も実施する。 【発見ステージの主なプログラム】 ※敬称略 14：10～15：00...